SPIの点数が悪くて就活・転職活動に苦戦している就活生・社会人はSPIが必要ない企業・会社に応募するのも1つの手段です。
※「SPIとは？対策方法や問題・例題をすべて紹介！適性検査SPIはこれで完璧だ！」もぜひ合わせてご覧ください。
後ほど詳しく解説しますが、日本のほとんどの企業はSPIを導入していません。
本記事ではSPIが必要ない企業・会社を大手企業中心に一覧でご紹介していきます。
また、企業がSPIを導入しない理由やその企業の特徴についても解説していきます。
ちなみにですが、SPIにはたった3時間の勉強でSPIが通過してしまう勉強法があります。
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日本ではSPIが必要ない企業・会社がほとんど
SPIの年間利用社数は15,500社（2023年3月期実績）です。この数字を見るとかなりの企業がSPIを導入しているように見えますね。
しかし、総務省統計局によると令和3年6月1日時点で日本には368万社もの企業があることがわかっています。具体的な内訳は以下の通りです。
| 経営組織 | 企業等数 | 合計に占める割合 |
|---|---|---|
| 会社企業（法人） | 178万社 | 48.4% |
| 会社以外の法人 | 28万社 | 7.7% |
| 個人経営 | 162万社 | 43.9% |
| 合計 | 368万社 | 100.0% |
つまり、日本全体で見るとSPIを導入している企業は15,500 ÷ 368万 ×100＝0.42[%]にしかなりません。
会社企業（法人）だけに絞ってみても、15,500 ÷ 178万 ×100＝0.87[%]です。
以上より、SPIを導入している企業はかなり稀であることがデータからわかります。
SPIが必要な企業・会社の特徴
では、SPIを選考フローに導入している企業・会社にはどんな意図があるのでしょうか？
大きく分けると以下3つの特徴があります。
- 応募者が多いので足切りを行いたい
- 応募者の学力を重視している
- 応募者の性格・思考性が社風にマッチしているか知りたい
それぞれ詳しく解説していきます。
1：応募者が多いので足切りを行いたい
新卒採用において人気のある企業や有名企業には応募者数が数万人を超えることが多々あります。
企業としては数万人全員と面接をするのはどう考えても不可能です。
仮に1万人の応募者がいて1人10分ずつ一次面接をするとしても、10万分＝1667時間もかかってしまいます。
なので、企業としては面接に進む人をふるい分ける手段としてSPIを導入するのです。
「SPIの能力検査の結果が〇〇点以下の人は足切りを行う」といったルールを設定すれば効率的に面接を実施することができます。
ちなみにですが、SPIは各科目80点満点です。詳しくは「SPIの平均点は？偏差値や7段階目安・得点目安を完全解説！」をご覧ください。
2：応募者の学力を重視している
コンサル業界や広告業界など応募者の学力を重視している業界や会社があるのは事実です。
応募者の学力を測定するための手段としてSPIを実施するのは非常に合理的であると言えます。
応募者の学力を重視する企業はSPI受検者のカンニングや代行・替え玉受検を防止するためにテストセンター型のSPIを導入するケースが多いです。
テストセンター型のSPIでは試験会場にまで足を運び、そこで用意されているPCからSPIを受検する必要があります。
受検前の本人確認や試験監督官がいる環境のもとでSPIを受検することになるので、カンニングや代行・替え玉受検は絶対にできません。
※詳しくはSPIのテストセンターとは何かについて完全解説した記事をご覧ください。
3：応募者の性格・思考性が社風にマッチしているか知りたい
SPIには受検者の性格・思考性を測定する性格検査という科目も用意されています。
性格検査の結果はその受検者が企業の社風や仕事内容にマッチしているかの判断材料の1つとして活用されます。
企業の中には能力検査の結果よりも性格検査の結果を重視しているところもあります。
SPIの性格検査は面接だけではわからない応募者の正直な情報を得られるので重宝している会社もあるのです。
詳しくはSPIの性格検査を例題で完全解説した記事をご覧ください。
SPIが必要ない企業・会社を大手中心にご紹介
SPIが必要ない企業・会社は以下の通りです。大手企業を中心にご紹介しています。
あおぞら銀行、サイバーエージェント、GREE、ミクシィ、LINE、ADK、オープンハウス、Google、帝人、ボッシュ、三井不動産、イオンモール、コロプラ、サイボウズ、リブセンス、大和証券、東急リバブル、マッキャンエリクソン
SPIが必要ない企業・会社の傾向としてはIT企業が多いです。その理由は以下で解説します。
ちなみにですが、SPIにはたった3時間の勉強でSPIが通過してしまう勉強法があります。
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SPIが必要ない企業でも、他のWEBテストが課される場合がある
ここまでご紹介してきた企業は「SPIが必要ない」企業ですが、注意しておきたいのは、これが「適性検査・WEBテストが一切ない」という意味ではないという点です。
SPIを回避できたとしても、他の適性検査が選考フローに組み込まれているケースは珍しくありません。
SPI以外にも様々な適性検査・WEBテストが存在する
日本の企業で導入されている適性検査は、SPI以外にも数多くの種類があります。
代表的なものとしては以下が挙げられます。
- 玉手箱：SPIに次いで導入企業数が多いとされる適性検査
- TG-WEB：従来型・新型があり、特に従来型は難易度が高いことで知られる
- GAB・CAB：総合職や職種別の採用で使われることがある適性検査
- 企業独自の適性検査：外部の適性検査を使わず、自社で作成した試験を実施する企業もある
「SPIが必要ない」と紹介されている企業であっても、これらの適性検査のいずれかを選考フローに組み込んでいる可能性は十分にあります。
「SPI対策が不要」と「適性検査対策が不要」は別の話
SPIが苦手で本記事にたどり着いた人の中には、「SPIさえ避ければ、テストの対策自体をしなくてよくなる」と考えている人もいるかもしれません。
しかし、実際には志望する企業が導入している適性検査の種類を確認し、その内容に応じた対策を行う必要があるケースがほとんどです。
SPIを回避することと、テスト対策そのものが不要になることは、必ずしもイコールではないと理解しておきましょう。
応募前に、その企業が導入している適性検査の種類を確認しておく
対策の無駄を避けるためにも、応募を検討している企業がSPI以外にどのような適性検査を導入しているかを、事前に調べておくことをおすすめします。
調べ方については、後ほど詳しくご紹介しますが、同じ方法でSPI以外の適性検査の有無についても確認することができます。
SPIが必要ない企業を選ぶこと自体は有効な戦略の一つですが、「WEBテスト対策から完全に解放される」という前提で考えるのではなく、応募先ごとに必要な対策を見極めた上で就活・転職活動を進めていくことが大切です。
SPIが必要ない企業・会社の特徴
SPIが必要ない企業・会社の特徴としては以下の4つがあげられます。
- 中小企業である
- 応募者の人柄を重視している
- 学歴フィルターを採用している
- 応募者のスキルを重視している
それぞれ詳しく解説していきます。
1：中小企業である
上記ではSPIが必要ない企業・会社を大手中心にご紹介しましたが、中小企業の場合はSPIを導入していないことが多いです。
SPIは受検者1名ごとに5,000円ほどの料金がかかります。SPIを選考フローに導入して1,000人がSPIを受検した場合、5,000円×1,000人＝500万円もの料金がかかることになります。
資金力が大手企業よりも劣ることが多い中小企業にとって500万円はかなりの金額です。
以上の理由から、SPIの導入を見送っている企業もあります。
2：応募者の人柄を重視している
選考において応募者の人柄を重視している企業はSPIを導入していないケースが多いです。
例えば人材派遣や人材紹介などの事業を展開しているEvand株式会社という会社は求人サイト「マイナビ」で以下のことを公言しています。
弊社は試験やテストは一切行っておりません！弊社の採用基準は『友達になれそうな人』友達を探すときに、試験を行ったり検査をしたりはしませんよね。だからこそ、試験等は一切行わず、面接のみの完全人柄採用を実施し続けています。
Evand株式会社の従業員数は2,285名（2023年7月時点）、売上高は163億円（2023年6月期実績）です。
中小企業だけでなくEvand株式会社のようなSPIが必要ない大手企業はたくさんあります。
3：学歴フィルターを採用している
応募者の学歴によって足切りを行う学歴フィルターを採用している企業は残念ながら存在します。
そのような企業はSPIを実施するまでもありません。
どの大学を学歴フィルターの基準とするかは企業によりますが、一般的に世の中で「高学歴」と呼ばれているのは偏差値55〜60以上です。
具体的な大学名で言うと関東の場合はGMARCH、関西の場合は関関同立あたりの大学になります。
※GMARCH＝学習院大学・明治大学・青山学院大学・立教大学・中央大学・法政大学、関関同立＝関西大学・関西学院大学・同志社大学・立命館大学のこと
学歴フィルターを採用せず、SPIの点数で足切りを行っている企業もありますが、高学歴だからといってSPIで高得点を取れるとは限らないのでご注意ください。
高学歴でもSPIの問題が解けない人はたくさんいます。詳しくは「SPIができない高学歴の特徴4つ！学歴フィルターとの関係は？」で解説しているので、ぜひ参考にしてください。
4：応募者のスキルを重視している
先ほど、SPIが必要ない企業・会社の傾向としてはIT企業が多いと解説しましたが、IT企業・業界ではSPIの結果よりも応募者のスキルを重視するところが多いです。
特にエンジニアやデザイナーであれば、技術力やデザインに関するスキルが重視されます。ポートフォリオの提出が必須の企業もたくさんあります。
最近は新卒採用においても長期インターンの経験やプログラミング経験の有無などが重視される傾向にあるので、IT業界への就職・転職を考えている人はSPIの対策よりもスキルの研鑽に時間を割くことをおすすめします。
※「【SPI】転職・中途採用の対策法や問題・通過率などをSPIマスターが完全解説」もぜひ参考にしてください。
業界別に見る、SPIが必要ない企業の傾向
ここまで、企業の採用方針という切り口でSPIが必要ない企業の特徴を見てきましたが、業界という切り口で見ても、SPIを導入しない傾向が強い業界と、逆に導入している傾向が強い業界にはある程度の傾向があります。
SPIが必要ない傾向にある業界
- IT・Web業界：前述の通り、エンジニアやデザイナーなど専門スキルを重視する職種が多く、SPIよりもポートフォリオや技術力を測る選考を重視する企業が目立ちます。特にベンチャー・スタートアップ企業では、独自の選考フローを採用しているケースが多く見られます。
- 広告・クリエイティブ業界：発想力やセンス、企画力といった、筆記試験では測りにくい能力が重視されやすい業界です。ポートフォリオの提出や、実際に企画を考えさせる課題形式の選考を採用する企業も見られます。
- 人材・サービス業界：先述のEvand株式会社のように、「人柄」を重視する方針を明確に打ち出している企業がある業界です。面接を中心とした選考フローを採用しているケースが目立ちます。
- 中小企業全般：業界を問わず、資金力の観点からSPIの導入を見送っている中小企業は多く存在します。
SPIまたは他の適性検査を導入している傾向にある業界
- 金融業界（銀行・証券・保険など）：応募者数が多く、基礎学力や地頭を重視する傾向が強いため、SPIをはじめとした適性検査を導入している企業が多い業界です。
- コンサルティング業界：論理的思考力を重視する業界特性上、SPIに加えて玉手箱など難易度の高い適性検査を課す企業も多く見られます。
- 大手メーカー・総合商社：応募者数が非常に多いため、効率的な足切りの手段として適性検査を導入しているケースが目立ちます。
- マスコミ業界（新聞社・テレビ局など）：倍率が非常に高いことから、一次選考の絞り込みとして適性検査を活用する企業が多い傾向にあります。
ここで紹介した傾向は、あくまで大まかな業界の特徴であり、同じ業界内でも企業によって方針は異なります。
「この業界だからSPIは絶対にない」「この業界だから必ずある」と決めつけず、志望企業ごとに個別に確認することが大切です。
SPIが必要ない企業を選ぶことのデメリット・注意点
SPIが必要ない企業に応募することは、SPIが苦手な人にとって有効な戦略の一つです。
しかし、良いことばかりではありません。ここでは、SPIが必要ない企業を選ぶ際に知っておきたいデメリットや注意点を解説します。
面接やES・職務経歴書の比重が高くなる
SPIという客観的な指標がない分、面接やES（エントリーシート）・職務経歴書の内容が、より重視される傾向にあります。
SPIの対策に時間を使わなくてよくなる一方で、その分の時間を面接対策や書類作成に充てる必要があるという点は理解しておきましょう。
SPI対策が不要になったからといって、選考全体の難易度が下がるわけではありません。
選考基準が見えにくく、対策が立てづらい
SPIのように点数という明確な指標がある選考は、ある意味で対策の方向性が立てやすいという側面があります。
一方、SPIが必要ない企業の選考は、面接官の主観的な評価や、企業ごとに異なる独自の基準で合否が判断される部分が大きくなります。
「何が評価されているのか」が見えにくく、対策の手応えを感じにくいと感じる人もいるかもしれません。
「SPIが苦手だから」という理由だけで志望企業を選ぶのは避けたい
SPIが必要ない企業を選ぶこと自体は問題ありませんが、「SPIが苦手だから」という消去法的な理由だけで応募先を決めてしまうのはおすすめできません。
本来やりたい仕事や、興味のある業界がSPIを導入している場合、それを避けてしまうことで、キャリアの選択肢を自ら狭めてしまう可能性があります。
SPIへの苦手意識と、志望企業選びは切り分けて考えることが大切です。
「SPIがない＝選考が楽」というわけではない
SPIがないことで一つのハードルが減るのは事実ですが、それによって選考全体が楽になるとは限りません。
前述の通り、面接や書類の比重が高まる企業もありますし、独自の適性検査や課題形式の選考が課される企業もあります。
「SPIがないから対策しなくていい」ではなく、「SPIの代わりに何が重視されるのか」を見極めた上で、その企業に合った対策を行う必要があります。
SPIが不要な分、しっかりと業界研究・企業研究を行う
SPIのような客観的な指標がない選考では、志望動機や企業理解の深さが結果を大きく左右します。
「なぜこの企業なのか」「その企業で何を実現したいのか」を明確に語れるよう、業界研究・企業研究にしっかりと時間をかけることが、SPIなしの選考を突破する上で重要になります。
SPIが必要ない企業を選ぶことは、SPIが苦手な人にとって有効な選択肢の一つですが、それによって別の対策が必要になることを理解した上で、戦略的に活用することが大切です。
応募したい会社でSPIの受検が必要かどうか見極める方法
自分が応募しようとしている会社の選考フローにSPIの受検が含まれているかを事前に見極める方法としては以下の2つがあります。
- ネットで調べる
- 会社に直接問い合わせる
1つ目の「ネットで調べる」は非常にシンプルな方法です。
GoogleやYahoo!などで「株式会社〇〇 SPI」や「株式会社〇〇 WEBテスト」「株式会社〇〇 選考フロー」などで調べてみましょう。
企業によっては採用ホームページで選考フローを公開しているところもあるので、そちらもチェックしてみてください。
一例として、以下は株式会社ニトリの採用ホームページですが、選考フローが明記されておりSTEP3でWEBテスト・適性検査の受検が必要なことがわかります。
ネットで調べてもわからない場合は会社に直接メールなどで問い合わせてみましょう。
以下にメール文の例を記載しておきますので、ぜひ活用してください。
株式会社〇〇
採用担当者様
初めまして。中途採用において貴社への応募を検討しております〇〇と申します。
1点ご質問ですが、貴社の選考フローにおいてSPIの受検は用意されていますでしょうか？
貴社への志望度が高いため、もしSPIの受検が必要ならば事前にしっかりと勉強した上で臨みたいと考えております。
お忙しい中お手数ですが、ご確認よろしくお願いいたします。
嘘でもいいので「貴社への志望度が高いから」という理由を作って伝えるようにしましょう。
そうすることで企業側にもメリットが生まれ、回答をもらえる可能性が高くなります。
応募辞退・選考辞退・内定辞退は法律上いつでもできるので安心してください。
SPIが必要ない企業・会社はブラック企業ばかり？
「SPIが必要ない企業・会社はブラック企業ばかりである」という意見がネットにはありますが、それは間違いなのでご安心ください。
そもそもSPIを選考フローに導入している企業は冒頭でも解説した通り日本全体で1%もありません。
日本の企業の99%以上はSPIを導入していないのです。
SPIが必要ない企業・会社＝ブラック企業ならば、日本の99%以上の企業はブラック企業ということになります（そんなはずないことは自明です）
なので、ブラック企業を見分ける基準としてSPIが必要かどうかを気にする必要はありません。
ブラック企業の見分け方は様々な方法があるので本記事では割愛させていただきます。気になる人は「ブラック企業 見分け方」などで調べてみてください。
SPI以外の対策に時間を使うなら、何をすべきか
SPIが必要ない企業を選ぶことで、SPI対策にかけるはずだった時間を他に回せるようになります。
最後に、その時間を具体的に何に使うべきかをご紹介します。
ES・職務経歴書の完成度を高める
前述の通り、SPIがない選考では、ES（エントリーシート）や職務経歴書の内容がより重視される傾向にあります。
自己PRや志望動機の内容を何度も見直し、可能であれば大学のキャリアセンターや転職エージェント、友人・知人などの第三者に読んでもらい、フィードバックを受けることをおすすめします。
自分では気づけない改善点は、他人の目を通すことで初めて見えてくることが多いです。
面接対策に時間をかける
SPIがない分、面接での評価がより重要になります。
想定される質問への回答をあらかじめ整理しておくことはもちろん、模擬面接を通じて実際に声に出して話す練習を重ねておきましょう。
家族や友人に面接官役をお願いする、転職エージェントの模擬面接サービスを利用するなど、実践的な練習を積んでおくことが効果的です。
業界研究・企業研究を徹底する
客観的な指標がない選考だからこそ、「なぜこの業界・この企業なのか」を深く語れることが差別化のポイントになります。
企業のIR情報や採用ページ、業界の動向をまとめたニュースなどに目を通し、自分の言葉で志望理由を語れるレベルまで理解を深めておきましょう。
IT・クリエイティブ職を志望する場合は、ポートフォリオ・スキルの研鑽に時間を使う
前述の通り、SPIが必要ない企業にはIT・広告・クリエイティブ業界が多く含まれます。
これらの業界を志望する場合は、SPI対策の代わりに、ポートフォリオの充実や、実務に直結するスキル（プログラミング、デザインツールの習得など）の研鑽に時間を使う方が、選考突破により直結しやすいでしょう。
応募先が導入している別の適性検査があれば、その対策を行う
前述の通り、SPIが必要ない企業でも、玉手箱やTG-WEBといった他の適性検査が課される場合があります。
応募先企業が導入している適性検査の種類を事前に確認し、該当するものがあれば、その対策に時間を充ててください。
SPI対策が不要になった時間を、「対策そのものが一切不要」と誤解して何もしないまま選考に臨んでしまうことがないよう注意しましょう。
SPIが必要ない企業を選ぶことは、あくまで「SPI対策という一つのタスクを減らす」ことであり、就活・転職活動そのものの負担がゼロになるわけではありません。
浮いた時間をどこに再投資するかが、結果的に内定獲得の可能性を大きく左右します。
🔽 本にも載ってない極秘情報 🔽
今回はSPIが必要ない企業・会社の紹介やその特徴などについて解説していきました。
SPIが必要ない企業に応募するというのも立派な1つの戦略なので、ぜひ検討してみてください。
